家族が増えるとなったら住まいはどうする?

結婚し、子供が生まれることになると、それまで夫婦・恋人2人で暮らすには問題なかった部屋も手狭になります。
赤ちゃんが生まれるとベビーベッドやベビーカー、子育てに関する様々な道具や着替えなど一気に家の中のものが増えることになります。
それまでは1LDKや1ROOMで不便なく暮らせて来たものが、生活が激変します。
居間と寝室だけの家では手狭になり、最低でも2DK程度の広さの部屋が必要になります。
家賃が安い地域であれば、引越資金も安く済みますが東京などの関東や大阪・名古屋・博多などの都市圏では引越しするのもお金がかかりますし、部屋のグレードを上げることで毎月の家賃が上がるのも懸念すべき点です。
子育てにお金がかかることに加え、家族が増えることで食費や生活費も上昇します。赤ちゃんの頃は病院などにかかる費用も増えるのであらゆる生活費が上昇します。

子供が出来たのと同時に家を買うのも1つの案

妊娠がわかり、やがて始まる赤ちゃんとの生活に向けて、それを機に家を買う人も少なくありません。
都内で家を購入するのは収入が平均収入を越える人に限られてしまうかもしれませんが、仕事は都内でも郊外に家を建てたり、郊外のマンションを購入するのも1つの案です。
多くの夫婦は、子供が出来る前に家を購入することを見込んで貯金をしておいた方がいいと考えていながらも、なかなかうまくいかないものです。
結婚後間もなく子供ができる夫婦も多いものですが、赤ちゃんができたと分かってから家を購入することを検討し始めるのでは少々遅いとも言えます。
しかし、いずれは家を購入したいと考えていた人は、妊娠が分かった時点でこの先ずっと住んでいく地域を選定し、価格や地域の様子などを調べ、実際に内見をし、購入までこぎつけることも可能です。
資金が100万円程度あれば、収入によりますが頭金なしで住宅ローンを組むこともできるようです。

住宅ローンの毎月の支払い額は手取りの給料の20%程度が良いとされています。
住宅ローンの金利が固定か変動によっても変わりますが、子育ての費用と、持ち家にかかる固定資産税の支払い、子供が大学に入る頃にかかる入学資金や授業料など、子供がまだ小さい頃から貯蓄をしないと後から立ち行かなくなります。
ローンの支払いが、毎月の収入の3割4割を占めるような金額に設定すると、主たる収入を得ている人に収入がキャリアの向上と共に上昇することを加味しないと立ち行かなくなります。
住宅ローンは繰り上げ返済をすることもできますので、最初は無理ない支払い額に設定して、キャリアのアップ・昇進などで給料がアップした際に、再度住宅ローンの支払いペースを見直すのが良いでしょう。

転勤が多い仕事の場合は?

家庭の主たる収入を得ている人が転勤の多い仕事の場合は、家を購入するのも躊躇すると思います。
この場合はいくつかの傾向があります。家を購入して、数年で転勤することになった場合、単身赴任を選ぶ方もいますが、家族全員で転勤先に引越をし、購入した家は貸し出すという方法で結果的に家賃収入を得て、自分は賃貸で暮らしているという人もいるようです。せっかく購入した家を他人に貸し出すのは抵抗がある、という風に割り切れない方は、子供が生まれたのを機に家を購入しようというのは一旦見合わせた方がいいかもしれません。住宅ローンと固定資産税などの費用よりも家賃収入が多い場合は、そのまま貸し出して結果的に、再度別に自分が住む自宅を建てるという人もいるようです。
気づけば定年後は家賃収入を得る資産家となっていた、なんていう話もあるようです。